【特集】「レンタルバイクだけで収益を」自由度高い「モトオークレンタルバイク」活用で J-netレンタリース(株)・レンタルバイク新千歳空港店/西村文明 店長

レンタルバイクは「副業じゃない」。Jネットレンタカーを運営するJ-netレンタリース株式会社の北海道の拠点「レンタルバイク新千歳空港店」は、オークネットが運営する「モトオークレンタルバイク」を導入し、しっかりと収益を上げようと取り組む。いまや車両販売の主事業の補填的な位置づけで、レンタルバイクサービスを提供する二輪販売店は多い。地域柄、冬の閑散期もあるが、同店の西村文明・店長はどの様にレンタルバイクで確実に収益を上げていこうと考えるのか取材した。

2023年3月末の二輪車のレンタル登録台数は、前年比15%増加の4455台(国交省)に増えている。Jネットレンタカーのレンタルバイク新千歳空港店では、新型コロナが蔓延する4年前より北海道千歳市でレンタルバイク事業を開始。レンタルバイク事業はJネットレンタカーの全国約120店の中で同店が初めての試みとなる。

――レンタルバイク事業を始めたきっかけは。

「前の上司がバイクを趣味にしていたこともあり、事業としてレンタルバイクにチャレンジしたいと言う想いはありました。以前に四輪店舗で原付車だけを取り扱ったこともあるのですが、主事業が四輪なため、バイクのレンタルユーザーへの知識も乏しく客層も四輪とは異なり苦戦しました。現在は北海道の新千歳空港店、埼玉県の越谷レイクタウン店の2店舗を展開、バイクユーザーにとって北海道はツーリングの聖地でもあり、そうした背景でバイクのレンタル事業は新千歳からスタートしました。」

→全文を読む


オートバイ流通新聞

「オートバイ流通新聞」は、バイク業界のビジネス情報サイトとして「真に役立つ」情報掲載を目指しています。 バイク市場やバイク関連各社の動向、多くの業界関係者への取材など、流通分野に特化した情報を取り上げています。

情報提供元 [ オートバイ流通新聞 ]

この記事にいいねする


コメントを残す