2018年から義務化されるABS。 その有効性と、ABS義務化による実際の影響は?

【Webikeニュース編集部】

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2018年から完全義務化となるバイクのABS

国土交通省が2015年の1月に発表したバイクのABS義務化。

その内容は、新型車が平成30年(2018年)10月から、継続生産車は平成33年(2021年)10月から126cc以上のバイクにはABS、50cc以上、125cc以下のいわゆる原付二種には「ABS」か「CBS」といったの先進制動システムの装備を義務づけるというものだ。

まだまだ先だと思っていると、あっという間に2018年となってしまうだろう。
ここであらためてABS自体の有効性と、ABS義務化による実際の影響を考えてみる。

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ABS【アンチロックブレーキシステム】とは?

「ABS」はブレーキロックを防止する装置である。二輪車では特にブレーキロックが即転倒につながる危険性があるため、パニックブレーキや濡れて滑りやすくなっている路面で発生しやすいブレーキロックを解除し、転倒を恐れずに安全に減速させるための仕組みだ。

すでに多くの車両で普及が進んでいる装置で、以前よりもコンパクトで、より自然な制動を得られるように各種センサーと共にABSは進歩し続けている。

CBS【コンバインドブレーキシステム】とは?

「CBS」は前後のブレーキを連動させるシステムである。スクーターに多く採用されている機構であるが、大型車にも採用されており「CBR1100XX ブラックバード」も「D-CBS」という機構を備えていた。現行車では「CBR1000RR」などスーパースポーツ車両に「コンバインドABS」と呼ばれるCBSとABSを組み合わせた機構が搭載されている。
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前後どちらかのブレーキをかけるともう一方のブレーキにも自動的に最適な制動力が配分することで、ライダーのブレーキ操作の負担を低減しつつ、万が一の場合には強力な制動力で安全に減速させる装置である。

先進制動システムの安全性

カワサキやスズキ、BMWといった大手バイクメーカーにABSを供給しているボッシュの調査によると、ABS標準装備化によって生命にかかわる深刻な事故の1/4を防止出来るとしている。

>>BOSHプレスリリース「100万台のモーターサイクルがボッシュのABSを装備」(外部リンク)

数値的な部分を無視したとしても二輪による重大事故はABSによって防止、あるいは被害を減少させることができることは事実だろう。
また、二輪事故時の転倒の原因の多くはブレーキングミスによるものであることから、ABSによってブレーキングミスによる転倒防止できることは予想できる。

しかし、国土交通省の注意事項にもある通りABS・CBSのいずれのシステムも、運転を支援するための装置であり、ブレーキ自体の性能を向上させたり、あらゆる状況の下で有効に機能するものではない。
そして機能にも限界があるため、システムを過信することなく、ライダー自身による安全運転を心掛ける必要がある。

ABSの装着によって変わるバイクの販売価格

ABSの有効性に関しては上述のとおりであるが、ユーザー側での懸念事項は販売価格の上昇だろう。

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参考までにホンダ「CB400 SUPER FOUR」のABS有無による価格の違いを比べてみよう。

ホンダのホームページによると「ABS無」が¥793,800(税込)であり、「ABS有」が¥844,560(税込)となっていてABS装着車はおよそ5万円の高い計算になる。
他社の車両を比較しても、おおむね4~6万円ほど価格が上昇することが相場のようだ。

安全性か価格か

今回のABSの義務化の背景には、国際法規との歩調を合わせる動きとなっている。
2016年にはヨーロッパですでにABSが義務化となっており、安全対策としてのABSを重視していることが伺える。

前述した販売価格の差を、高いか安いかと思うのは人それぞれだ。人によっては安全装備あればあるだけ安心だという人もいるだろう。
搭載台数が大きく増加することによって装置自体の価格も下がっていると考えられるが、昨今の二輪車の車体価格上昇をさらに促進させてしまう状況であることも事実である。

ABSも万能な機構ではない。一部の使用環境においては制動距離が伸びる可能性もある。
昨今、車で装着されている自動ブレーキ装置が、本当の「完全自動のブレーキ装置」だと思い込んでいるユーザーも少なくないという調査結果がある。

ユーザー自身もABSの有効性をしっかりと理解したうえで、「使う側」としての意識を変えていくことが、義務化だけで終わらない「安全向上」に対する意義だろう。

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